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システム開発のテストの種類 ― 単体・結合・総合・受入の違いと、発注者が見る点
システム開発のテストは、確かめる範囲の大きさで、単体テスト、結合テスト、総合テスト、受入テストの4種類に分かれます。小さな部品から始めて、つないだもの、全体、実際の業務へと、順に範囲を広げていきます。
前の3つは主に開発会社が行い、最後の受入テストは発注者が行います。発注者は、開発会社のテストを報告書で確かめ、受入テストで自分の業務に使えるかを確かめます。
この記事では、システム開発を頼む会社の側を「発注者」と呼びます。4種類のテストが何を確かめるのか、誰が行うのか、発注者は何を受け取ってどこを見ればよいのかを整理します。
テストの進め方まで含めた見積もりがほしいときは、無料の見積もり相談をご利用ください。

テストは4種類あり、確かめる範囲が違います
よく使われる呼び方では、テストは次の4種類です。
- 単体テスト。プログラムの部品が、1つずつ正しく動くかを確かめます。
- 結合テスト。部品をつないだときに、正しくやりとりできるかを確かめます。
- 総合テスト。システム全体が、設計したとおりに動くかを確かめます。処理の速さなども、ここで確かめます。
- 受入テスト。発注者が、実際の業務で使えるかを確かめます。
注文を受けるシステムを例にします。単体テストでは、金額を計算する部品が正しい答えを出すかを確かめます。結合テストでは、注文の画面と在庫の部品がつながるかを確かめます。総合テストでは、注文から出荷までが設計どおりに通るかを確かめます。受入テストでは、担当者がふだんの手順で注文を処理できるかを確かめます。説明のための例です。

小さい範囲から始めるのは、問題の原因を探しやすいからです。全体を動かしてから問題が出ると、どの部品が原因なのかを突き止めるのに手間がかかります。部品の段階で見つけた問題は、その部品を直せば済みます。
呼び方は、会社によって違います
テストの呼び方と区切り方は、開発会社によって違います。総合テストを「システムテスト」と呼ぶ会社もあれば、結合テストを2段階に分ける会社もあります。
情報処理推進機構(IPA)と経済産業省が公表している「情報システム・モデル取引・契約書」は、契約のひな形です。このひな形は、「ソフトウェアテスト」「システム結合」「システムテスト」「運用テスト」という呼び方を使っています。用語に明確な定義がなく、同じことを違う言葉で表す場合が多いことも、ひな形自身が指摘しています。

見積書に知らない名前のテストがあったら、何を確かめるテストなのかを開発会社に尋ねてください。名前より、確かめる範囲が大事です。
それぞれのテストは、設計の文書と対になります
テストは、設計の文書に書いたことが実現できているかを確かめる作業です。モデル契約は、設計とテストが対になる、という考え方を示しています。

- ソフトウェア設計で決めたことは、ソフトウェアテストで確かめます。
- 内部設計で決めたことは、システム結合で確かめます。内部設計とは、システムの中の仕組みを決める設計です。
- 外部設計で決めたことは、システムテストで確かめます。外部設計とは、画面や帳票など、使う人から見える部分を決める設計です。
- 要件として決めたことは、業務部門が運用テストで確かめます。
発注者にとって大事なのは、最後の2つです。画面や帳票、そして業務上の要求は、発注者が決めた内容です。設計の文書に書かれていないことは、テストでも確かめられません。テストの質は、設計の段階で何をどこまで決めたかで、かなりの部分が決まります。要件を文書にする方法は、要件定義の進め方で説明しています。
誰が行うかは、テストによって違います
前半のテストは、開発会社が行います。モデル契約は、ソフトウェアテストとシステム結合を、開発会社の責任において検証する工程としています。
システムテストは少し違います。モデル契約は、システムテストが発注者の業務の流れを含めたテストにまで及ぶことから、請負契約とする場合には、発注者がテストの項目、内容、方法、判断の基準などを明確に示す必要がある、としています。請負契約とは、成果物の完成を約束する契約です。
発注者が基準を示すのは、何をもって合格とするかを、開発会社だけでは決められないからです。業務の流れに沿って正しいかどうかは、業務を知る側にしか判断できません。

最後の受け入れのテストは、発注者が行います。開発会社は、これを支援する立場です。モデル契約も、開発会社が発注者の受け入れのレビューとテストを支援する、としています。
発注者が受け取るのは、仕様書と結果の報告書です
開発会社が行ったテストの中身を、発注者が1件ずつ確かめる必要はありません。受け取るのは、テストの仕様書と、結果の報告書です。
モデル契約は、納入物の例として「ソフトウェアテスト仕様書及び結果報告書」と「システムテスト仕様書及び結果報告書」を挙げています。仕様書とは、何をどう確かめるかを書いた文書です。

報告書で見るのは、次の3点です。
- 予定した項目が、すべて実施されたか。
- 見つかった不具合が何件で、そのうち何件を直したか。
- 残っている不具合があるか。あるなら、いつどう扱うか。
不具合が見つかっていること自体は、悪い知らせではありません。テストは不具合を見つけるための作業です。確かめるのは、見つかった不具合が、どう片づいたかです。
報告書を受け取る時期と、説明を受ける場を、契約の前に決めておきます。書面だけを渡されても、読み方が分からなければ判断できません。開発会社に、口頭で説明してもらってください。
発注者が見なくてよいもの、見るべきもの
プログラムの中身や、部品ごとのテストの記録を、発注者が読む必要はありません。開発会社の責任で行う範囲です。

発注者が見るのは、自分たちが決めた内容に関わる部分です。画面と帳票が決めたとおりか、業務の流れに沿って使えるか、の2つです。ここは、開発会社には判断できません。業務を知っているのは発注者だからです。
テストの期間を削ると、稼働後の不具合が増えます
日程が厳しくなると、最初に削られやすいのがテストの期間です。しかし、削った分は後で返ってきます。
日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)の「ソフトウェア・メトリクス調査2025」は、計画した期間が標準より長い開発と短い開発を比べています。発注者側の総合テストで見つかった欠陥の平均は、27.5件と28.3件で、大きな差はありませんでした。ところが、稼働後の初期に見つかった欠陥の平均は、5.94件と11.2件でした。

期間が短い開発では、テストで見つけきれなかった不具合が、使い始めた後に出てきたことになります。数字は回答した企業の開発の平均ですが、傾向は参考になります。
同じ調査では、発注者側の総合テストは、開発期間全体の16%を占めていました。発注者の側でも、テストのための時間と人を、あらかじめ確保しておく必要があります。
当社の進め方
当社は、品質を国際標準に沿って管理しています。当社のプロジェクト管理ツール「projectAI」の品質の画面で、次のことをお客様と共有します。
- 品質の全体。品質スコア、リリースに向けた準備の状況、重大度ごとの未解決のバグを、ダッシュボードにまとめて表示します。
- 品質会計。バグを作り込んだ工程と見つけた工程を掛け合わせて集計し、上流の工程で作り込んだバグを早く見つけられているかを確かめます。テストとバグの密度は、IPA が公表している基準値と比べます。
- バグ起票。見つかった不具合を登録し、直るまでの状態を追います。お客様からも登録できます。
- テストケース。機能ごとにテスト仕様書を作ってお出しし、テストケースはすべてこの画面で確認できます。
- インシデント管理。稼働した後の障害を記録し、原因と対策まで追います。

受け入れは、すべての機能ができるのを待たず、テストまで終わった機能から順に projectAI で依頼します。どこまで確かめたかを見ながら、受け入れのテストを進められます。早めにいただいたご指摘は、まだ作っている機能にも反映するので、手戻りを抑えられます。品質の管理の仕方は、無料の見積もり相談でご説明します。
よくあるご質問
単体テストと結合テストは、何が違うのですか?
確かめる範囲が違います。単体テストは部品を1つずつ確かめ、結合テストは部品をつないだときのやりとりを確かめます。部品が1つずつ正しくても、つなぐと問題が出ることがあります。
総合テストと受入テストは、同じものですか?
違います。総合テストは、システム全体が設計どおりに動くかを確かめます。受入テストは、発注者が実際の業務で使えるかを確かめます。確かめる人と、確かめる基準が違います。
テスト仕様書は、誰が作るのですか?
開発会社が行うテストの仕様書は、開発会社が作ります。モデル契約も、ソフトウェアテストとシステムテストの仕様書と結果報告書を、開発会社が納める物の例に挙げています。受入テストで何を確かめるかは、発注者が決めます。
発注者は、すべてのテストに立ち会う必要がありますか?
ありません。開発会社が行うテストは、報告書で結果を確かめます。発注者が自分で行うのは、最後の受け入れのテストです。
まとめ
テストは、部品、つなぎ目、全体、業務と、確かめる範囲の大きさで4種類に分かれます。前半は開発会社が行い、発注者は報告書で結果を確かめます。最後は、発注者が自分の業務で確かめます。
当社は、品質を国際標準に沿って管理し、テストケースや不具合の状態を projectAI でお客様と共有しています。作りたいものが固まっていない段階でも、無料の見積もり相談をご利用ください。
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出典
- 情報処理推進機構・経済産業省「情報システム・モデル取引・契約書(受託開発(一部企画を含む)、保守運用)〈第二版〉」2020年12月(2025年4月改訂)
- 日本情報システム・ユーザー協会「ソフトウェア・メトリクス調査2025 ガイドブック」2025年4月
この記事の監修者

永田 一郎代表取締役
ヤフー(Yahoo! JAPAN)のエンジニア出身。スタートアップ、大手事業会社にて18年以上にわたり、toC/toB向けの新規事業開発、業務DX化など、多種多様なプロジェクトに従事。エンジニアとして自ら開発に携わる一方、体制構築やマネジメント、事業設計、仮説検証にも関わり、事業の立ち上げとグロースを幅広く体得。これまでに三回の事業売却を経験。共創でより効果的にプロダクトをつくり、アイディアをマーケットで検証できることを確信し、共創プラットフォームを提供するため wesionaryTEAM を創業。